ピーファス（PFAS）とは？人体への影響や水道水の安全性を解説！
目次
PFAS（ピーファス）とは、有機フッ素化合物のうち「ペルフルオロアルキル化合物」および「ポリフルオロアルキル化合物」を総称する名称で、1万種類以上が存在するとされています。撥水性・耐油性・耐熱性などの特性を生かして、調理器具や衣類、消火剤、工業製品などに幅広く使用されてきました。しかし、極めて分解されにくい「永遠の化学物質（フォーエバーケミカル）」として環境や人体への残留が問題視され、国際的な規制が進んでいます。
当記事では、PFASの定義や性質、代表的な物質（PFOS・PFOA・PFHxS）とその規制状況について詳しく解説します。
ピーファス（PFAS）とは？
PFAS（ピーファス）とは、炭素とフッ素の結合を含む有機化合物で、「ペルフルオロアルキル化合物」および「ポリフルオロアルキル化合物」の総称です。分類方法により数は異なりますが、PFASは1万種類以上の物質が存在するとされ、強固で分解されにくい炭素とフッ素結合を持つことから、環境中で長期間残留する性質があります。中には水や油をはじく、熱や薬品に強いといった特性を持つものがあり、繊維や紙の表面処理剤、泡消火剤、半導体原料などとして幅広い分野で利用されてきました。
代表的なPFASには、PFOS（ピーフォス）、PFOA（ピーフォア）、PFHxS（ピーエフヘクスエス）などがあります。下記でそれぞれの物質の概要をまとめました。
【国際条例において製造・輸入などの規制対象となっている物質】
- PFOS（通称ピーフォス、ペルフルオロオクタンスルホン酸）
主に半導体用薬剤や泡消火薬剤などに使用されてきた物質で、難分解性・高蓄積性があるため、2009年にPOPs条約の対象物質に追加され、日本では2010年から原則製造・輸入禁止となりました。 - PFOA（通称ピーフォア、ペルフルオロオクタン酸）
フッ素ポリマー加工助剤などに使われてきた化合物で、PFOS同様の有害性から2019年にPOPs条約対象物質に追加され、日本では2021年から原則製造・輸入禁止となりました。 - PFHxS（通称ピーエフヘクスエス、ペルフルオロヘキサンスルホン酸）
PFOSやPFOAと同様の性質を持ち、代替品として使用されてきましたが、環境残留性が指摘されています。
PFASは何に使われていた？代表製品を紹介
PFAS（ピーファス）は、優れた耐水性・耐油性・耐熱性を持つことから、かつてさまざまな製品に利用されてきました。日常生活でも幅広く使われていましたが、健康や環境への影響が懸念されるようになり、現在は多くの国で使用制限や代替品への移行が進んでいます。特に以下のような製品で用いられてきたことが知られています。
| ノンスティック加工調理器具 | フライパン、鍋（旧来のテフロン加工など） |
|---|---|
| 食品包装材 | ハンバーガーの包装紙、ピザ箱、ポップコーン袋 |
| 防水・防汚加工衣類 | アウトドアウェア、スキーウェア、防水靴、バッグ |
| 家庭用・業務用家具 | 防汚加工されたカーペット、ソファ |
| 消火資材 | フッ素系泡消火剤（油火災対応） |
| 化粧品類 | 撥水性のあるマスカラ、口紅、ファンデーション |
| 工業用途 | 自動車部品、電子機器部品、塗料、インク、潤滑剤 |
PFASが問題視され始めた背景
PFASは撥水性や耐熱性といった特性から、調理器具や衣類、消火剤などに広く使用されてきました。しかし、極めて分解されにくく、体内や環境に長期間残留する性質が、健康や環境への影響を懸念されるようになりました。
PFASの規制が世界的に注目を集める大きなきっかけとなったのが、米国での集団訴訟の多発です。米国のある化学メーカーでは、製造過程で出たPFASを含む廃液を処理せずに川や地下水に流した結果、周辺地域の水源が汚染され、健康被害が生じました。こうした事例を含め、2025年時点でPFAS関連の訴訟は全米で1万件を超えており、被告は化学メーカーや製品製造業者など幅広い業種に及んでいます。
訴訟の原告側も当初は住民や消防士が中心でしたが、現在は公共水道事業者や地方自治体などにも広がり、請求内容も浄化費用、医療費、財産価値の下落補償など多様化しています。こうした動きは国際社会にも影響を与え、PFASに関する法規制の強化と代替品の開発が急速に進む契機となりました。
PFASが引き起こす環境問題
PFASは極めて分解されにくく、自然環境中に長期間残留することで知られています。特に泡消火剤の使用や工場排水などを通じて、土壌や地下水、河川などの水系汚染が各地で報告されています。処理が難しいため、一度環境に放出されると長期にわたり影響が続きます。
また、下水処理施設で処理された水からは一部PFASを含む汚泥が出ますが、それがたい肥とされた場合、汚泥中に蓄積したPFASがたい肥を介して農産物に移行することにつながります。こうした環境中の汚染が結果的に飲料水や食品を通じて人体に取り込まれるリスクがあることから、予防的な対策が強く求められています。
PFASが与える人体への影響
PFASは、近年健康への悪影響が指摘されているものの、現時点では科学的な根拠が十分に確立されているとは言えません。2023年、世界保健機関（WHO）傘下の国際がん研究機関（IARC）は、PFASの代表格であるPFOAを「発がん性がある」（グループ1）、PFOSを「発がん性がある可能性がある」（グループ2B）と評価しました。ただし、この評価は新たな知見によって見直される可能性もあります。
日本でも食品安全委員会が健康リスク評価を進めており、動物実験や疫学研究のデータから、PFOA・PFOSともに「耐容一日摂取量（TDI）」を20ng/kg体重/日と設定しています。これは、一生涯にわたって毎日摂取し続けても健康影響が出ないと推定される量です。
なお、「永遠の化学物質（フォーエバーケミカル）」と呼ばれるPFASですが、一生体内に残るわけではありません。体外への排出に長い時間がかかることは知られていますが、代謝や排泄により徐々に体外に排出されていきます。今後も研究の進展により、人体への影響に関する評価は随時見直される見通しです。
日本の水道水からはPFASが検出されている？
日本でも、水道水などからPFASが検出される事例が報告されています。国は、水道水に含まれるPFOS・PFOAの濃度について、1Lあたり合計50ng（ナノグラム）という暫定目標値を設定し、全国的な調査と対応を進めています。
環境省や地方自治体は、排出源と考えられる施設周辺や公共用水域、地下水を対象にモニタリングを実施しており、2022年度までの調査では、延べ2,735地点のうち250地点で目標値を超過していました。
また国が行った全国の「専用水道（給水人口が101人以上、または1日20㎥以上の規模で、主に団地や病院、大学などの施設が独自に管理する水道）」の調査では、44か所で目標値超過が確認されるなど、全国的に一定の検出事例が報告されてきました。これまでの状況を踏まえ、環境省はPFOSおよびPFOAを新たに水道水の水質基準項目に追加し、関係省令を公布しました。2026年4月からは、水道事業者に対し、定期的な水質検査と基準値（合算で50ng/L）の遵守が義務付けられます。
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まとめ
PFASは1万種類以上存在する有機化合物で、フライパンや防水衣類、消火剤に使用されてきました。米国では製造企業による水質汚染で1万件超の訴訟が発生し、国際的な規制強化の契機となりました。日本でも水道水から検出され、2026年4月から水質基準項目に追加されます。
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